新築の場合、既設の家屋に薬剤散布する場合に比べ安価な費用で施工可能なことや、住宅金融公庫や住宅の性能保証団体などが防蟻・防腐処置を義務つけていることなどにより普及しています。建築工事の工程では土台、大引、根太、柱、筋交、構造用合板等を設置した段階で通常地面から１Mまでの高さにある木部に薬剤を塗布します。

【一般的な防蟻薬剤塗布の状態】
オレンジ色の防蟻薬剤が塗布されている。

防蟻・防腐薬剤の塗布は通常この工程１回のみで、その後に設置される上がり框や土間に接する木枠といった木部に防蟻処理を施すことは稀です。

さらに建築後、玄関のような土間床部分は直接シロアリの被害を確認しにくいのも相まって被害が発生しやすい状態となっています。

また新築の際の防除（予防）の保証期間は一般的に５年間となってい、その結果工務店などの施工者側がシロアリ被害に対して責任を負うのは新築から５年間でそれ以後は、居住者の管理責任という風潮です。

例えば、建築地の土壌に高密度にシロアリが存在し、またそれがイエシロアリのように繁殖力が旺盛な種で、さらに床下がシロアリの侵入が容易な構造であった場合など非常にシロアリの加害に有利な条件そろわないと、新築から５年以内に被害が発覚するとは思えません。通常は１０年～２０年という期間で発覚することが多いのです。

最近の建物は床下点検口（一般には床下収納庫）が設置されまた床下に十分な点検用の空間が確保されたり基礎の立上がり間の行き来が容易な構造となってきました。それでも既設の建物は新築時の様に容易にすべての部位に薬剤を塗布できるわけではありません。つまり薬剤による防除（予防）措置の効果は新築から年数を経るにつれて減少し、仮に保証期間が切れる度に薬剤散布をしてもシロアリによる被害のリスクは高まってゆきます。

シロアリの防除（予防）を依頼する場合、依頼者側からするとメンテナンスフリー（定期的な検査をしなくて良い）の結果を求めますが、シロアリ駆除業者は既設の建物のシロアリ発生のリスクを承知していますので、そのリスクを回避するため、薬剤の大量散布を行う事になります。

つまり、防除（予防）を依頼する側にも薬剤の大量散布のと言う状況をつくった一因があると言うことです。

「シックハウス」の問題が大きく取り上げられるようになった昨今、こういった薬剤の大量散布は減るかと思いきやそうはならず、使用する薬剤が「化学薬剤」から「自然薬剤」と言う自然界に存在する薬品に変わっただけで相変わらず大量散布が行われています。「シックハウス」の観点から見ると「化学薬剤」も「自然薬剤」刺激物には変わりがなく、薬剤の大量散布を行うこと自体が問題と言えます。